15～27歳は、9月までに接種検討を～HPVワクチンキャッチアップ接種〜
manager子宮頸がんは比較的若い世代の女性に発症しやすく、
その主な原因はヒトパピローマウイルス（HPV）の感染です。
HPVワクチンを接種することで、この感染を予防し、
子宮頸がんのリスクを大幅に減少させることができます。
2023年4月からは、従来の2種類のHPVワクチンに加え
「9価HPVワクチン」も公費で接種できるようになりました。
また、ワクチン接種が積極的に勧奨されていなかった期間に接種の機会を逃した方も
2025年3月末まで公費で接種が可能です。
2013年から2021年まで、HPVワクチンの接種を個別に勧める取り組みが
一時的に控えられていたため、この期間に定期接種の対象だった300万人もの方が
公費での接種機会を逃しているとされています。
これに対応するため、1997年4月2日から2007年4月1日生まれの女性で
過去にHPVワクチンを合計3回受けていない方を対象に、
2022年4月から2025年3月までの間、公費での接種機会が提供されています。
3回接種が必要なため、全て公費で接種するには
2024年9月までに1回目の接種を終える必要があります。
日本で接種が一時的に控えられた理由には、
ワクチン接種後の一部の方に生じた多様な症状について
大きく報道されたことが挙げられます。
しかし、その後の調査で、安全性に特段の懸念がないことが確認され、
接種の有効性が副反応のリスクを大幅に上回ると認められたため、
個別接種の勧奨が再開されました。
また、2007年度生まれの方も、通常の接種対象年齢を超えても
2025年3月末まで接種が可能です。
諸外国ではワクチン接種の普及により大幅に減少している子宮頸がん。
しかし接種するか迷われている方も多く、私たちも質問を受けることが多くあります。
接種するしないの決定は、誰かに強制されるものではありません。
下記のサイトをご参考に、一人ひとりが納得のいく決断ができるよう願っています。
また、ワクチンだけでは防げないHPV感染もあるため、
20歳以上の方は定期的に子宮頸がん検診を受けることが重要です。
子宮頸がんとHPVワクチンに関する正しい理解のために - 公益社団法人 日本産科婦人科学会
日本産科婦人科学会 メディアセミナー「日本の子宮頸がん予防を変える―検診とワクチンの変革期に何をすべきか―」（2024年2月9日開催）動画配信のお知らせ 世界的な公衆衛…
一般の皆さまへHPVワクチン（子宮頸がんワクチン）についてQ&A | 公益社団法人 日本婦人科腫瘍学会
日本婦人科腫瘍学会は、婦人科腫瘍学を専門とする産婦人科医と病理医、放射線科医などによって運営されています。本会は学術団体として婦人科腫瘍学の進歩・発展をはかる…
